女性がキャリア相談を使うなら？働き方を整理する5つの条件と相談先の選び方

仕事を続けるか、転職するか。時間の融通、残業や出張、育児や看護への対応など、仕事内容だけでは決めにくいこともあります。

キャリア相談は、答えを急いで出すためではなく、自分が続けやすい働き方の条件を整理するために使えます。

女性がキャリア相談を使う前に、働き方の条件を整理しよう

転職するか決めていなくても、相談してよい

転職の意志が固まっていなくても、相談を使って構いません。今の会社で続ける方法、働き方を調整する方法、転職を考える方法を順番に整理できます。

厚生労働省は、キャリアコンサルティングを職業選択や職業生活設計などに関する相談・助言・指導と説明しています。厚生労働省の案内も確認してみてください。

「できること」だけでなく「続けやすい条件」も書き出す

経験やスキルに加えて、働ける時間帯、残業・出張、休みやすさ、今は決められないことも書き出します。女性だから特定の条件が必要と決めつけず、自分にとって外せない順に並べることが大切です。

女性向けのキャリア相談先は、目的で選ぶ

相談先の種類	主な目的	確認したいこと
転職支援型	求人探しから応募まで進める	求人紹介、対象条件、支援範囲
相談型	転職以外も含めて整理する	相談テーマ、費用、担当者との相性
公的・自治体窓口	費用をかけずに考えを整理する	地域、予約、対象、相談回数

求人を見ながら転職活動まで進めたいなら転職支援型

求人を比較し、応募書類や面接の準備まで進めたい時の選択肢です。勤務時間や出張の希望を扱えるか、転職を決めていない段階でも相談できるかを確認しましょう。

転職以外も含めて考えを整理したいなら相談型

現職継続も含めて方向性を考えたい時は、相談型が合うことがあります。継続支援の費用、相談形式、担当変更の可否を確認してください。

費用をかけずに相談したいなら公的・自治体の窓口

マイジョブ・カードは、在職者・求職者向けの無料キャリアコンサルティングを案内しています。利用条件は事前に確認しましょう。

無料の仕組みを詳しく知りたい場合は、無料キャリア相談の種類と選び方を確認してください。

相談前に整理したい5つの働き方の条件

1. 時間の柔軟さと、残業・出張の扱い
2. 育児・看護・介護など、急な事情が生じた時の対応
3. 収入・仕事内容・成長機会の優先順位
4. 今後の生活の変化を、どこまで働き方に織り込みたいか
5. 相談相手や相談形式に求めること

時間の柔軟さと、残業・出張の扱い

始業・終業時刻、残業、長期出張がどの程度あり、調整の余地があるかを確認します。制度名だけでなく、早出・遅出や急な予定変更にどう対応するかも大切な条件です。

育児・看護・介護など、急な事情が生じた時の対応

制度の有無だけでなく、利用条件、相談先、チームでの業務分担を確認しましょう。家族構成や個人的な予定を詳しく説明する必要はありません。

収入・仕事内容・成長機会の優先順位

働きやすさ、収入、仕事内容、成長機会のうち、今の自分が何を優先したいかを整理します。優先順位は後から変わっても構いません。

今後の生活の変化を、どこまで働き方に織り込みたいか

結婚、出産、育児、介護を当然の前提にせず、望む生活に働き方をどう合わせたいかを考えます。迷っていること自体を相談テーマにできます。

相談相手や相談形式に求めること

オンライン・対面、相談時間、同性の担当者希望、担当変更、個人情報の扱いも確認材料です。資格は一つの目安であり、話しやすさも確かめましょう。

求人票だけで決めず、制度が使いやすいかを確かめる

企業の公表情報で確認できること

女性の活躍推進企業データベースでは、女性の採用割合、平均残業時間、育児休業取得率など、企業が公表する情報を確認できます。厚生労働省の案内を参考にしてください。

応募前と選考時に、無理なく確認できること

残業・出張の頻度、勤務時間の調整、急な休みの際の業務分担などを、職務と制度の運用に絞って確認します。個人的な事情を開示する必要はありません。

キャリア相談を受ける時に伝えておきたいこと

最初に伝えると相談が進めやすい3点

今の困り事、外せない条件、まだ決められないことを最初に伝えましょう。利害関係のない第三者に話すことで、希望を言葉にしやすくなる場合があります。

その場で転職や契約を決めなくてよい

無料相談や初回面談を受けても、転職や有料契約をその場で決める必要はありません。有料キャリア相談の判断材料も確認してから考えましょう。

心身のつらさが強い時は、キャリア相談より休むことを優先する

まとめ｜自分が続けやすい働き方から相談先を選ぼう

女性向けという言葉だけで相談先を決めず、時間、休みやすさ、仕事内容、生活で大切にしたいことを整理しましょう。制度は有無だけでなく、公表情報や説明から利用しやすさを確かめることが大切です。